AIRLINE PILOT
エアラインパイロットになる
エアラインパイロットになる
あこがれの職業「エアラインパイロット」。特殊な能力が要求されると思いがちなこの仕事に就くことは、いまや決して夢物語ではありません。大手エアラインの自社養成や航空大学からの採用にほぼ限られていた1990年代に比べ、学歴や年令、また身体条件などの制限も緩和され、さまざまな立場の方に、エアラインパイロットになるというチャンスが生まれてきました。つまり、日本人としてプロパイロットを目指すなら、国内にチャンスが少なかった時代にこぞって海外に活路を求めた時代から、日本国内のプロパイロット採用市場にチャレンジする時代へと、変わってきたのです。
以降、エアラインと呼ばれる航空各社は、彼らにとって経済的に有利な「有資格者」からの採用を順調に増やしています。 ここでいう「有資格者」とは、一般に『JCAB事業用単発・多発』および『JCAB計器飛行証明』（両方合わせて『JCAB事業用多発計器』と総称されたりもします）の保持者を指し、これらを取得して採用の土俵に上がっていくために、効率よく、安全、確実なライセンスの取得ルートを検討していくことになります。
アルプスナイスエアは、地元米国のみならず、日本のパイロット採用市場に対しても、随一の実績を残してきたフライトスクールとして、エアライン各社にその名を知られています。
海外トレーニングと国内トレーニング
国内でプロフェッショナルパイロットになるにあたっては、一連の訓練や試験を日本国内で実施し、必要なJCAB資格を取得していくのが一見、早道です。しかし、日本国内にはすべてを通して実施するには、訓練環境（本邦内の航空ルール、訓練機関のキャパシティ、天候など）上の制限が多く、つまり価格、期間ともに大きな負担を強いられることになるため、「海外でできる部分は海外でこなし、最低限必要な部分を日本国内で改めて取り組む」という手法が一般化しています。
ICAO（International Civil Aviation Organization ；国際民間航空機関）に加盟した国同士であれば、それぞれ資格にも互換性がありますが、その最たる存在が米国というわけです。周知のとおり米国は、民間航空産業が早くから発達し、クオリティやプライス面でもよい意味で淘汰され、パイロットとしての資格を取得するにはこのうえない環境と実績が揃っています。
エアラインの自社養成トレーニングでさえ、米国等海外での訓練を併用し、効率化を図りますので、もちろん海外の安全性、訓練環境は広く認められているということになります。例外は航空大学のシラバスで、国立大学だったという背景を活かして、伝統的にそのすべてを国内で訓練しています。
なお、海外課程を修了された後のアルプスナイスエアの卒業生は、それぞれのご計画やご希望に合わせて日本の代表的な訓練機関に“進学”します。「朝日航空」「エアフライトジャパン（2011年9月に朝日航空と統合されます）」のほか「本田航空」「新中央航空」など、まんべんなく入校されています。国内各訓練先情報に関しましても、客観的な詳細情報を持ち合わせご案内していますので、遠慮なくご相談ください。
朝日航空との提携プログラム（A&A日米一貫訓練プログラム）
日本国内でプロパイロット（エアラインパイロット）を目指される方には、国内屈指の実績を誇る朝日航空との「日米一貫Ａ＆Ａ訓練システム」が用意されています。最古参の事業会社にも認められた訓練クオリティは、一層効率よく、なおかつ夢の実現の可能性を高めるための王道です。
最大の特徴は、当初のシラバスを日本国内でこなし、JCABを基準にした基本知識、操縦技術、考え方を自分のものにしたうえで、ライセンス取得のための本格訓練に入っていくという点です。さらに国内訓練機関と海外訓練機関があらゆるプロセスで情報交換し連動し、訓練の進捗状況は朝日航空側でもモニター、アドバイスを提供します。プロパイロットを目指す方にとっては国の違いを超えたより幅広いスキルアップが望めます。事実、訓練も効率よく修了される傾向が強く、ひいては経済的なメリットも生じることになります。就職実績が語るエアライン各社を含めた航空業界内の評価の高さをぜひ見極めてみてください。
※朝日航空のA&A日米一貫プログラムに関する情報は、こちらのページで確認できます。
ANA WINGS社 訓練費補助制度
ANAグループのANA WINGS（ANAウイングス社）は、エアーニッポンネットワーク[A-net]社による系列グループ2社（エアーネクスト、エア-セントラル）の統合により、2010年10月1日に設立された新航空会社です。A-net社時代からの流れを汲み、国内提携訓練機関である大阪・朝日航空を「操縦訓練費補助制度」の指定養成校としています。これは、朝日航空における事業用課程以上のプロセス在籍生を対象にJCAB資格取得前の採用試験を実施し、合格・入社に至った訓練生には、訓練費の一部（最高480万円程度；税込）を補助するという画期的な採用手法です。訓練生にとっては、経済的な助けとなるばかりか、早いタイミングで合否の判定があることで、安心して訓練に打ち込めるという大きなメリットがあります。制度開始以来、A&A一貫訓練プログラムを含む、アルプスナイスエア→朝日航空のルートから最も多くの合格者を輩出しています。
※朝日航空のANA WINGS社訓練費補助制度に関する情報は、こちらのページで確認できます。
朝日航空 ANA WINGS社訓練費補助制度 新会社設立にあたっての扱い
※ANA WINGS（ANAウイングス）社に関する情報は、こちらのページで確認できます。
大学プログラムとの比較
この数年、エアラインパイロットの一般採用ニーズの高まりからか、いくつかの私立大学にも操縦士養成に関する学部や学科が生まれ、パイロット養成ソースは多様化しています。大学のプログラムは、自社養成や航空大学以外の民間による養成ソースとしては後発で、卒業後の採用率等についても未知数ですが、これから大学入学時期を迎える一定の年齢層の方にとっては、大学在学中に単位として操縦士ライセンス取得に取り組める点がメリットといえるでしょう。ただし、基本訓練費が学費に組み込まれているとはいえ、航空訓練特有の個人差は学費にも反映される（つまり変動がある）こと、学校によっては民間のフライトスクールに訓練を委託していることを顧みると、訓練クオリティも実は民間スクールと変わらず、実質上経済的なメリットについては、今一度吟味する必要があります（＝つまり、かなり高額です）。さらには大学によっては、在学中にJCAB事業用計器多発という、現在エアラインに就職する際に必須となるライセンスまで至らないケースもありますので注意が必要です。
一方で、自分の考えや意欲に見合った一般の大学・学部に所属しながら、夏休みや春休みを使って民間のフライトスクールで航空ライセンスを取得し就職につなげられた例も多く、中長期的な展望が見えづらい日本のエアライン界を目指す方にとっては、より経済的でフレキシブルな手法といえるのかもしれません。もちろん、アルプスナイスエアなど民間スクールのプログラムは年令的な制限はなく、態勢が整った時点で訓練に入れるというのも大きな利点です。
JALグループA制度、B制度、C制度 （※現在採用活動は保留中です）
JL系グループにはパイロット不足を反映した新しい形の採用制度が生まれてきました。一般に、フルライセンスを取得してから応募していくA制度、FAAなど海外の計器飛行証明を取得したうえで応募するB制度、海外の自家用や時にライセンスを取得していない応募者を受け付けるC制度と3段階に分かれています。
B制度を希望される方には、見合った合理的なプランも用意されています。FAA自家用単発・多発を取得した後、必要な機長時間（PIC）を付けながら、計器飛行証明課程、またスピン回復訓練も取り入れます。機材の豊富なアルプスナイスエアなら、応募要件を確実に満たすことはもちろん、その後の国内訓練に使用する機材の操縦経験も可能です。期間は5ヶ月間程度を目安にしています。
アルプスナイスエア 東京オフィス